vol.012／ゼロ・エネルギーハウスをもう一度考える

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寒冷地ならではの省エネ住宅の形とは？

太陽光発電に大きく依存した経産省ZEHは、寒冷地には向いていないかもしれません。かといって寒冷地こそ暖房費の負担は大きく、エネルギーを意識せずに家を設計することは許されませんよね。

ドイツでは、必ず守らなければならない省エネ基準（EnEV）があり、さらに復興金融公庫（kfW）がより省エネな住宅への優遇を行っています（図6）。kfW40では1次エネルギー60％削減が求められており、その上で太陽光発電を載せてゼロエネにしたものがkfW40Plusとなっています。断熱と設備による省エネが徹底しているため、kfW40Plusで必要な太陽光発電の容量はごく小さくなります。またムリにゼロエネのkfW40Plusにしなくても、kfW40で十分な優遇を受けることが可能です。

**図6　寒冷地の高性能住宅に太陽光発電は必要？**
積雪の多い寒冷地においては、冬の発電量が限られる太陽光発電だけでなく、外皮と高効率設備により冬の1次エネルギー需要を削減する手法も重要になります。札幌版次世代住宅では、外皮と高効率設備で熱ロスとエネルギー消費の大幅削減を目標にしています。

札幌市では「札幌版次世代住宅」として、外皮の断熱性と高効率設備により、建物の熱ロスとエネルギー消費を徹底的に削減した省エネ住宅を策定し、レベルに応じて補助金を出しています。太陽光発電を載せる必要がないため、積雪が多い物件でも受けられやすいものになっています。札幌市限定の施策ですが、他の寒冷・多雪地帯では参考になる制度ではないでしょうか。

お手軽U_A値・1次エネ削減が建物をおかしくする？

競争が激しくなる中であまりコストをかけずに断熱や省エネ性能を上げようとする業者が増え、住宅の形や魅力を損なっているのではという懸念も広がっています。図7に示すように建物を真四角にして細かく区切り、暖房範囲を小さくしてしまえば断熱レベルを替えずに1次エネルギー量を削減することが可能です。しかし開放的なプランがほしい場合、こうしたゼロエネのための行き過ぎたやり方は、住宅本来の価値を損なってしまう場合もあります。