集合の面積は人数比例。給湯の省エネが特に大事
一方で図3の給湯をみていると、戸建では床面積の影響があまりありませんが、集合では大きく変化しています。一般に、給湯の消費エネルギーは、床面積ではなく、世帯人数に比例するといわれています。そして図4に示すように集合住宅では、床面積と世帯人数の間に強い相関があります。
床面積ごとの、平均世帯人数を示しました。集合住宅は、床面積と世帯人数がおおむね比例。ライフステージや世帯人数に応じて借り換えも含めて柔軟に対応しているものと推測されます。一方で、戸建住宅は床面積と世帯人数があまり変わりません。大きな戸建住宅に少人数で住んでいる場合には、床面積に応じてエネルギー消費が増える暖房が心配です。
集合であれば、家族人数やライフステージに応じて、フレキシブルに借り換えや売買ができるからかもしれません。コンパクトな単身向けでは世帯人数が少なく、大きなファミリー向けでは世帯人数が多くなり、その人数に応じて給湯などの消費エネルギーが大きく変化しているのです。
図5に、人数別の消費エネルギーを示しました。暖房は人数の影響をあまり受けませんが、給湯人数に応じて大きく変化することが分かります。
給湯のエネルギー消費が家族人数に大きく影響されることは、容易に想像されます。戸建でも集合でも、同じ世帯人数では大きな差はないのです。コンパクトな集合住宅においても、特に世帯人数が多い場合は給湯設備の高効率化が重要なことが分かります。一方で、暖房には世帯人数の影響はあまり見られません。世帯人数が少ないからといって、暖房のエネルギー消費はあまり減らない傾向がうかがえます。
コンパクトで居住者が多い集合住宅においては、床面積に比例する暖房や照明・家電の割合は少なくなります。世帯人数次第で増える給湯の省エネが、特に重要といえるでしょう。
光熱費の主役は電気代
ここまでは、用途別の2次エネルギー消費量を見てきました。戸建では暖房、集合では給湯が特に大事だということが分かれば、効果的な省エネに役立ちそうですね。
次に、一番気になる光熱費、つまり「お金」を見ていくことにしましょう。図6に、エネルギー種別の年間のコストを示しました。
住宅で消費される光熱費の割合をエネルギー種別に示しました。寒冷地では灯油の割合が大きいですが、ほとんどの地域では電気が大きな割合を占めています。集合住宅で電気の割合が若干下がっているのは、オール電化の普及率が低いことが影響しているものと思われます。
エネルギーコストの合計について全国平均を見ると、戸建で22.2万円、集合で14.5万円となっています。月平均で1万から2万円といった感じでしょうか。
全体に見て、電気の割合が大きいことが一目で分かります。特に戸建ではオール電化比率が高いこともあり、光熱費の3分の2程度を占めています。省コスト化にはまず節電、というのは間違っていないようです。
寒冷地では金額が増え、戸建の北海道では27.5万円、東北では24.6万円となっています。安価な灯油の割合が大きいのが特徴です。都市ガスは地域差が大きく、大規模なガス事業者が安価に供給している関東・東海・近畿で割合が大きくなっています。
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